Voices導入後の声

岸院長DPC以降、より顕著になってきていますが、当院も集中的な医療サービスを短期で提供し、患者さんをできるだけ早く、スムーズに次の機能を担う施設へと送り出し、結果、平均在院日数も目に見えて短縮しています。急性期医療という当院の機能を果たせるのも、他の施設との連携以外の何ものでもありません。
機能分化・連携に必要な環境という点では、1患者1カルテが一つの理想であり目標でしょう。そのためには電子カルテやグループウェアを、どう活用していくかがカギを握っている。ただし、一朝一夕でその環境が整うわけではありませんし、ある程度時間も必要だとは感じています。まずは、急性期、そして地域の基幹病院として当院の方向性を明確にしていく必要があります。

大木課長満足しています。機能評価の受審と同時に、医療機能評価機構の事業である「医療事故情報収集等事業」に当院も参加していましたので、インシデントレポートソフトの「ファントルくん」を追加導入しましたが、看護部を中心として十分に活用しています。

秋吉看護部長患者さんや家族は、起こったことを知る権利があります。仮に問題が発生した場合は、何が、どのようにして起こったのか。それへの対応が、いつ、どのようになされたのか、あるいはされようとしているのか、病院としては、速く正確に伝える義務があります。それと、ツイッターや個人のブログが既に日常に入り込んでいます。入院患者さんが「入院日記」をブログに掲載したり、投稿したりする時代です。速く正確に情報を提供しないと、患者さんや家族の信頼は低下していきます。

医療の質と医療安全がイコールであるという意識が根付いている同病院だが、それが病院の経営面にも寄与していると、川崎正芳事務部長は言う。

川崎事務部長医療安全は当院にとっていつから取り組んだということではなく、基本テーマ、命題の一つです。他の産業も同様でしょうが、サービスの質は経営の向上、安定に直結します。ファントルくんを有効に活用することで、患者さんに対しても正確な情報を迅速に提供できています。その結果、当院の機能、規模の施設で係争中の案件はゼロ件。これは少し誇っても良いことかと感じています。仮に小さなことだとしても病院の対応如何で患者さんは疑心暗鬼になります。ここから派生する風評被害は、病院経営にとってのダメージは決して小さくありません。

秋吉看護部長これはあくまで当院におけるプライベートな資格です。医療安全に関する一定の研修を修了したものに安全エキスパートナースと称することを認定しています。また、各師長が中心となって、他部署の医療安全に関する取り組みや取り決めなどをチェックし合っています。医療機能評価やISOの自己審査のようなものです。同じテーマの取り組みを行っていても、他部署とでは微妙にやり方が違っていたり、データのまとめ方や見せ方などに違った工夫があったりと、それぞれ参考になっているようです。こういった取り組みを重ねることで、個々人、各部署の行動変容が促されて、看護部門としての意識の統一や、病院全体としての医療安全のレベルが向上していっていると感じています。

横須賀共済病院では、情報共有が病院運営・経営のキーワードの一つとなっている。また、医療安全が病院サービスの原点であり 「あるべき姿」といった認識が、理念として共有されている。 かつて医療の世界はIT化に馴染まない、もしくは最もIT化が遅れている業界という評価が一般的だった。レセコンは普及したが電子カルテはまだ十分とは言いがたい状況にある。しかし、同院は電子カルテはもちろんだが、グループウェアを明確な目的を持って使いこなしている。同院では、徐々にではあるが、次世代型の病院の組織運営の姿が見え始めているに違いない。 最後に、岸院長の言葉を紹介して、本稿を終了したい。

岸院長これから病院は、①患者・家族②職員③自治体④地域社会⑤関連施設⑥金融機関の6つのステークホルダーから支持されなければ生き残っていけません。そのためには、全職員のベクトルを一つにしていくことが重要です。職員のベクトルを一にするには、情報の共有化が必要不可欠です。単に情報化社会への対応という近視眼的な意識でITを捕らえるのではなく、社会資本としての病院の機能を十全に果たすために情報化、情報の共有が大切だと考えています。